難聴や聴力が低下した人や聴覚障害者の聞こえをサポートする補聴器。
補聴器は医療機器の中でも人体への影響が比較的低い管理医療機器に属しており、効果や安全性が求められています。
医療機器だから値段が高いのは当然だと理解はしても、補聴器が他の補装具よりも比較的高額であることを知らない人は多いでしょう。
近年で主流となっているデジタル方式の耳かけ型・耳あな型補聴器でも数万から数十万円かかるため、購入するのをためらう人もいます。
しかし補聴器は非課税で実は消費税がかからず、最近では医療費控除の対象にもなるなど少しでも負担を軽くすることが可能です。
この記事では、医療機器として扱われる補聴器の価格相場や高額な理由について紹介します。
また負担を軽くできる仕組みも解説しますので、補聴器を購入するにあたって少しでも費用負担を軽減するための一助になれば幸いです。
補聴器の価格相場
補聴器の価格相場はアナログ方式とデジタル方式、ポケット型・耳かけ型・耳あな型の種類、難聴の程度に応じた機種によりますが、最低でも数万円から数十万円と幅が広く高額です。
アナログ方式とデジタル方式の価格相場
従来はアナログ方式だった補聴器も、現在はデジタル方式が流通しています。
補聴器のアナログ方式とデジタル方式の価格相場は、以下の通りです。
| 方式 | 価格帯（片耳） | 特徴 |
|---|---|---|
| アナログ方式 | 30,000円～70,000円 | マイクで拾ったすべての音を均等に大きくする仕組み |
| デジタル方式 | 50,000円～500,000円以上 | 音をパソコンのような内蔵チップでデータ化し瞬時に細かく調整して出力する仕組み |
補聴器の種類別価格相場
補聴器の種類別による価格相場は、片耳あたり約5万円〜40万円以上と幅広くオーダーメイドになるものや高出力なものほど高額になる傾向があります。
補聴器の種類別に見たポケット型・耳かけ型・耳あな型の価格相場は、以下の通りです。
| 種類 | 価格帯（片耳） | 形状 |
|---|---|---|
| ポケット型 | 30,000円～120,000円 | 本体を胸ポケットなどに入れコードでつながったイヤホンを耳に装着 |
| 耳かけ型 | 100,000円～400,000円以上 | 耳の後ろに隠れた本体からワイヤーで耳穴の中にスピーカーを配置 |
| 耳あな型 | 150,000円～450,000円以上 | 耳型を採取して一人ひとりの耳の形状に合わせたオーダーメイド |
補聴器の種類によるそれぞれの特徴や違いについては、下記記事をご参考ください。
難聴の程度に合わせた補聴器の価格相場
補聴器の価格は難聴の程度（軽度・中等度・高度・重度）に直接比例するわけではありません。
しかし、難聴が重くなるほど音を増幅するための出力（パワー）が大きいタイプや複雑な音の調整ができる高性能な機種が必要になり、結果として価格帯が上がりやすいという傾向があります。
難聴の程度に合わせた補聴器の価格相場と主な形状の目安は、以下の通りです。
| 難聴の程度 | 価格帯（片耳） | 主な形状 |
|---|---|---|
| 軽度難聴（25dB～39dB） | 50,000円～150,000円 | 超小型耳あな型（CIC）、耳かけ型（RIC型） |
| 中等度難聴（40dB～69dB） | 100,000円～250,000円 | 耳あな型、耳かけ型（RIC型・BTE型） |
| 高度難聴（70dB～89dB） | 150,000円～350,000円 | パワー型の耳かけ型（BTE型）、耳あな型（ITC・フルサイズ） |
| 重度難聴（90dB～） | 200,000円～450,000円以上 | 高出力耳かけ型（BTE型） |
軽度難聴の補聴器は、音を大きくするパワーは少なくて済むため、小型で目立たないタイプが選べます。
既製品やエントリーモデルでも対応可能なケースが多いです。
中等度難聴の補聴器は、最も利用者が多い層です。
雑音を抑えて言葉をくっきりさせる高性能なデジタル機能が必要になるため、ボリュームゾーンの中価格帯が主流になります。
高度難聴の補聴器は、高い出力（パワー）とハウリング（ピーピー音）を防ぐ強力な機能が必須です。
耳の形に合わせるオーダーメイドや多機能なモデルが多くなり、価格は高めになります。
重度難聴の補聴器は、最大限のパワーを出す大型の補聴器が必要です。
重度難聴に該当する場合、身体障害者福祉法（障害者総合支援法）による公費支給・補助を受けられる可能性が高くなります。
補聴器が高額な3つの理由
そんな補聴器がなぜ高いのか、医療機器であることを除いた主な理由は以下の3つです。
補聴器に求められる高い技術
補聴器は、ポケット型・耳かけ型・耳あな型の順で本体が小型になればなるほど価格は高くなります。
聴こえをサポートするためにさまざまな機能を備えており、高い技術が詰め込まれていることが補聴器の価格がもっとも高い理由です。
補聴器が医療機器として認可されるためには、国によって定められた数々の基準をクリアする必要があります。
そのため補聴器は一概に音を大きくしているわけではなく、1人ひとりの聞こえに合わせて音域や音質など細かな音の調整をすることで聞こえを補うことが可能です。
低音または高音が聞こえにくい、小さい音が入ってこないなど聞こえ方は人によって異なるため、聴こえを改善する補聴器の開発には多くの時間と人手、そして費用がかかります。
そのため、1人ひとりの聴力に合わせて聞こえを改善できることが補聴器の価格が高くなる理由です。
聞こえを補うための高性能な部品
補聴器には、聞こえを補うために高性能な部品が使われていることも価格が高い理由の1つです。
補聴器には音を集めるマイクや音の情報を細かく分析し制御するアンプ、音を出力するスピーカーの役割をもつレシーバーなど多くの部品があります。
それら全てを補聴器本体の中に格納できるように、部品1つ1つが小型になっているのも補聴器の特徴です。
またポケット型・耳かけ型・耳あな型の順で、型が小さければ小さいほど高性能な部品が求められます。
高性能な部品を小型で耐久力も兼ね備えたものにする必要があり、医療機器の認可を受けるためにどのような環境においても聞こえが保証できるように開発をされているのが補聴器です。
聞こえに合わせた調整やアフターケア
使う人に合わせた補聴器を作るためには、耳の大きさ・形に沿って耳型を採取したり聞こえに合わせた音に調整したりするなどが必要です。
それらをより精密にできる仕様や機能を備えた補聴器になるほど価格は高くなっていきます。
また補聴器には調整技術料というアフターケアの料金も含まれているため、それも価格が高くなる一因です。
他にも修理や故障による保証期間は2年間ですが、その後の部品劣化や破損が生じた場合には部品の代金もかかります。
ちなみにオーダーメイドの耳型で作るイヤーモールドの保証期間は基本的に4ヶ月のため、採取の直しが長引いたり破損が生じたりした場合にも費用負担がかかります。
補聴器が医療機器であることについては、下記記事もご参考ください。
補聴器は高いけれど費用負担を軽くはできる
前述の通り補聴器の価格は種類や性能によって大きく異なり、主流であるデジタル方式の耳かけ型・耳あな型補聴器でも片耳で30～70万円はかかります。
その一方で、医療機器には控除や補助を受けることで費用負担を軽減することも可能ですので以下を参考にしてください。
補聴器は非課税対象商品
まず、補聴器は非課税です。
薬機法で定められた医療機器で国が安全性を認可しているほか、非課税対象商品のため本来かけられるはずの消費税はかかりません。
補聴器には消費税がかからないことを知っているか
| 区分 | 知っている | 知らない |
|---|---|---|
| 補聴器を装用していない人 | 7％ | 93％ |
| 補聴器を装用している人 | 44％ | 56％ |
| 合計 | 12％ | 88％ |
一般社団法人日本補聴器工業会の調査によると、補聴器には消費税がかからないことを知っている人は12％しかいませんでした。
すでに補聴器を使用している人は、その購入経験から消費税がかからないことを知っているため使用していない人の7％に比べると44％と多くの人が知っています。
補聴器の本体をはじめ、オーダーメイドのイヤーモールドや購入済みの補聴器を修理する際にかかる費用にも消費税はかかりません。
ただし、乾燥ケースや交換電池などといったアクセサリー・周辺機器には消費税がかかります。
補聴器に必要な備品・消耗品については、下記記事をご参考ください。
医療費控除の対象
2018年（平成30年）より、補聴器も医療費控除の対象となりました。
税務署から「補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）」の控え（写し）と補聴器購入費用の領収書の提出を求められる場合がありますので大切に保管してください。
補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）とは、補聴器を購入する前に受診した耳鼻咽喉科の補聴器相談医に発行してもらう書類です。
補聴器を購入する認定補聴器専門店への紹介状の役割を果たしていることになるため、その書類を購入した店に提出し当書類の控えを受け取って保管する形となります。
参考：補聴器の購入費用に係る医療費控除の取扱いについて（国税庁）
ただし、あまりに高価格の補聴器は医療費控除の対象外となります。
また条件によっては医療費控除を申告できないこともあるため、注意が必要です。
医療費控除の条件や申告方法については、別記事で紹介します。
補聴器の公費負担制度について
補聴器は医療機器ではあるものの、健康保険や生命保険、介護保険などの保険適用とはならないため原則的には自費購入です。
しかし一定の条件を満たせば、公費負担制度という補助があります。
軽度から重度までの難聴に該当する人や身体障害者に認定されている人は、聴力に見合う補聴器を購入する際に一定額の費用が支給される仕組みです。
耳鼻咽喉科で補聴器を専門とする補聴器相談医の診察を受け、補助を受けるのに該当する人は居住する市区町村の福祉関係窓口に申請する必要があります。
難聴の程度や補聴器の種類によって補助を受けられる対象が異なるため、購入の際に補聴器相談医や認定補聴器専門店に確認してみてください。
補聴器の購入費用補助や医療費控除については、別記事で紹介します。
高額な補聴器の費用負担まとめ
補聴器は精密な医療機器であり、小型の本体内に高性能な部品を格納するために高価な買い物になります。
補聴器を装用することで生活の質を維持あるいは改善できることを考えると、将来を買うという意味でもその価格は比較できるものではありません。
医療費控除や補助・助成制度などをうまく活用しながら、費用負担をできるだけ軽くして快適な生活を送りましょう。
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